【初心者向け】ビットコインの使い方大全-使える場面と使用方法は?-

ビットコインを買ってみたけど、ビットコインってどんな使い方ができるの?
使えるシチュエーションを教えてほしい。

そんなお悩みをお持ちの方もいるのではないでしょうか。

この記事を読めば、「ビットコインの使い道」や「ビットコインが使えるシチュエーション」などが理解できます。

それではさっそく見ていきましょう!

この記事を読むとわかること
  • ビットコインが使えるシチュエーション
  • ビットコインの使い方と合わせて知っておきたい基礎知識
  • ビットコインを使うメリット
  • ビットコインの使い方に関するよくある質問

・取引所による手数料の違い

GMOコイン

Coincheck

bitFlyer

DMM Bitcoin

BITPOINT

取り扱い通貨数 22銘柄 17通貨 17銘柄 20銘柄 14銘柄
入出金手数料 無料(※1) 【入金手数料】
・銀行振込:無料(※1)
・コンビニ入金:770~1,018円
・クイック入金:770~1,018円(※2)【出金手数料】
407円
【入金手数料】
・銀行振込:無料(※1)
・クイック入金:無料(※3)【出金手数料】
220〜770円
無料(※1) 【入金手数料】
無料(※1)
即時入金:無料(※4)【出金手数料】
無料(※1)
販売所でのスプレッド あり あり あり あり あり
取引所の取引手数料 Maker手数料:-0.01%
Taker手数料:0.05%
無料 約定数量 × 0.01 ~ 0.15%(単位: BTC) BitMatch手数料
(通貨により異なる)
無料
送金手数料 無料 0.0005 BTC (銘柄による) 0.0004 BTC 無料(銘柄による) 無料

※1:銀行手数料は自己負担
※2:50万円以上 入金金額×0.11% + 495 円
※3:住信SBIネット銀行以外の場合:330円
※4:PayPay銀行、住信SBIネット銀行、イオン銀行のみ対応

目次

ビットコインの使い方は何がある?-様々な場面で使えるビットコインの使い道とは-

H2見出し3(女性)

本章では「ビットコインを買ってみたけど、結局どんな場面で使えるの?」という疑問にお答えします。

個人間の送金

ビットコインは送り先のウォレットアドレス(銀行口座のようなもの)が分かっていれば、どこに住んでいる人に対してでもリアルタイムに送金できるので、特に海外送金については銀行などの金融機関から法定通貨を送金する場合と比較して、手続きの手間、送金スピード、手数料全てにおいてメリットがあります。

金融機関から送金する場合 ビットコイン(BTC)の送金の場合
手続き 複雑な手続きが必要 ウォレットアドレスと送金料を指定するだけ
送金スピード 数日〜数週間 10分程度
手数料 数百円〜千円程度 数十円前後

※送金する国や状況によって送金スピードや手数料は上下しますが、ビットコインの方が「安く、早く、簡単」です。

特に海外在住の方と仕事をした場合の報酬のやり取りが簡単になるので、海外在住の方とも気兼ねなく仕事ができるようになるというメリットがあります。

買い物時の決済

あまり知られていないのですが、2017年4月1日に施行された「改正資金決済法」により、仮想通貨(暗号資産)は正式な決済手段として法的に認められています。

2021年12月時点では、以下のお店でビットコインを決済手段として使用できます。

ビットコインで決済できる店舗 備考
ビックカメラ 注文金額10万円まで
全店舗でビットコイン決済を導入
HIS 都内9拠点33店舗でビットコイン決済を導入
メガネスーパー 全店舗でビットコイン決済を導入
コジマ 一部店舗のみ
ソフマップ 一部店舗のみ

 

なお、仮想通貨(暗号資産)は決済手数料が安いので、ビットコイン決済を導入する実店舗が世界中で増加傾向にあります。

実店舗でビットコイン決済をするためには、スマートフォンにウォレットアプリのダウンロードが必要です。

決済する際はQRコード決済サービスのように、指定されたQRコードを読み取って店舗側に送金する仕組みになっていますので、普段からQRコード決済を使用されている方であれば、違和感なく使うことができるでしょう。

ネットショッピングでの利用について

実店舗だけでなく、仮想通貨(暗号資産)で決済ができるネットショップも世界的に増加傾向にあります。
有名なところでは、ビットコイン決済に対応しているBitcoinmall(ビットコインモール)などが挙げられます。

Bitcoinmallでは生活家電、PC、生活雑貨やおもちゃといった幅広い商品をビットコインで購入できます。

公共料金の支払い

仮想通貨(暗号資産)の使い道として、「公共料金の支払い」も挙げられます。

例えば、コインチェックではライフラインである電気代とガス代をビットコインで支払えるサービスを提供しています。

電気・ガスどちらも「ビットコイン付与プラン」と「ビットコイン決済プラン」というプランがあり、ビットコイン付与プランは、毎月の電気料金(ガス料金)の1~7%分のビットコインがコインチェックの口座に貯まり、ビットコイン決済プランは毎月の電気料金(ガス料金)をビットコイン支払いすると通常の電気代よりも1~7%割引されます

・コインチェックでんき

画像引用:コインチェックでんき

 

・コインチェックガス

画像引用:コインチェックガス

寄付

次に仮想通貨(暗号資産)には「寄付」という使い道もあります。

仮想通貨(暗号資産)で寄付する場合、ブロックチェーンの性質上「誰から誰に寄付されたか」を誰でも閲覧可能で、透明性の高い状態で寄付できますし、法定通貨と比較すると手数料が安いといったメリットもあります。

つまり、寄付における以下のような問題に対して、仮想通貨(暗号資産)がソリューションになると言えます。

・寄付で集まったお金が、本当に必要な人に届いているかわからない。
→仮想通貨(暗号資産)の場合、寄付したい人や団体のウォレットに直接送金できる。

・少額の寄付金だと手数料が高くついてしまい、気軽に寄付できない。
→仮想通貨(暗号資産)の場合、法定通貨よりも手数料が安い。

余談ですがウクライナとロシアが戦闘状態に入った直後の2022年2月27日、ウクライナ政府は公式Twitterで仮想通貨(暗号資産)のビットコイン、イーサリアム、テザーの寄付を全世界に呼びかけたところ、賛同した多くの人々が仮想通貨(暗号資産)をウクライナに寄付しました。

この試みは、寄付のあり方に大きな影響を与えと言われています。

資金調達

ICOについて

画像引用:資金調達(ICO)

 

続いて、資金調達の手段としての仮想通貨(暗号資産)についてです。

これは、企業が資金調達をする時に独自の「トークン」を発行して、投資家がイーサリアム(ETH)などの暗号資産で「トークン」を購入するICO(Initial Coin Offering)と呼ばれる資金調達方法になります。

投資家は、企業が発行した独自のトークンを持っていることで、発行元の企業が提供する特別なサービスを受けられたり、のちに売買することで利益を得られたりします。

ICOを行うことで企業は資金調達をスピーディーに行えて、新規のプロジェクトや新しい技術の開発に投資でき、投資家は企業を応援しながら利益を得られるメリットがあるのです。

ただし、ICOは価値のないトークンを発行して資金を集めるといった、詐欺に近い形で使われることもあるので注意が必要です。

プラットフォーム

仮想通貨(暗号資産)には、送金や決済といった通貨とは大きく異なる使い道として、アプリケーションの基盤などになるプラットフォームとしての使い道もあります。

本章では詳しい解説を割愛させて頂きますが、仮想通貨(暗号資産)に搭載されている新しい技術を応用することで、ゲームや便利なシステムを構築できます。

特にプラットフォームとして使える仮想通貨(暗号資産)の代表として、イーサリアム(ETH)が挙げられるのですが、このイーサリアム(ETH)はすでに分散型取引所(DeFi)やゲームの根幹のシステムとして、使用されています。

また、将来的には行政サービスや人道支援といった場での活用も期待されています。

NFTの決済

仮想通貨(暗号資産)には、「NFT(Non-Fungible Token)の決済手段」という使い道もあります。

NFTとはブロックチェーン上に構築できる代替不可能なトークンのことを指します。
このNFTが登場したことで、データという物質として存在しないものに対しても、有限性が付与できるようになりました。

NFTはすでにゲームやアート、会員権といった分野で活用されていますが、このNFTを購入するために仮想通貨(暗号資産)が必要になります。

代替通貨や法定通貨(海外の場合)

仮想通貨(暗号資産) に興味を持って調べたことがあれば、ご存知かもしれませんが、2021年に中央アメリカのエルサルバドルが世界で初めてビットコインを法定通貨として採用していますし、それ以前だとベネズエラが政府主導で仮想通貨(暗号資産)である「ペトロ」を発行しています。

現状エルサルバドルやベネズエラの事例は特殊で、仮想通貨(暗号資産)が代替通貨や法定通貨として使われることは、ほぼありませんが、今後実用化が進めば仮想通貨(暗号資産)を代替通貨や法定通貨として使う国が増えてくるかもしれません。

投資・資産運用

最後は最も一般的に知られている仮想通貨(暗号資産)の使い道。「投資」になります。

仮想通貨(暗号資産)は株や債券と比較して、価格の変動率(ボラティリティ)が大きく、2021年1月に3万ドルだったビットコインの価格は、11ヶ月ほどで2倍以上の6万7千ドルを記録しましたが、2022年10月には2万ドル未満になっています。

仮想通貨(暗号資産)は価格の変動率が高いので、短期間で利益を出そうとして仮想通貨(暗号資産)を購入する場合は、リスクが大きいことも理解した上で投資するようにしましょう。

ビットコインの使い方と合わせて知っておきたい-ビットコインの基礎知識-

ここまでビットコインの使い道について解説してきましたが、本章ではビットコインに関する基礎知識を改めて紹介します。

ビットコインとは

ビットコインはサトシ・ナカモトと名乗る人物が、2008年に発表した論文をもとに作られた、世界初のブロックチェーンを基盤としたデジタル通貨のことで、通貨でありながら中央銀行のような管理者が存在しないことが大きな特徴です。

また、ビットコインはその他の仮想通貨(暗号資産)と比べて、知名度や価格が高いことから「ビットコイン = 仮想通貨(暗号資産)」と認識している方も多いのですが、ビットコインは数ある仮想通貨(暗号資産)のうちの一種になります。

ちなみにビットコインは発行枚数の上限が2100万BTCと決められており、上限を超えた量のビットコインが流通することはありません。

ビットコインの買い方

ビットコインを買うためには、ビットコインを取り扱っている仮想通貨(暗号資産)取引所に口座を開設して、その開設した口座に日本円を入金。

入金が完了したら、ビットコインを購入できます。

【補足情報】
取引所で購入する以外にも、専用のクレジットカードを使用して、使用した額に応じてビットコインが貰えるサービスを展開している取引所や、ポイントサイトなどもあるので、興味のある方は確認してみて下さい。

ウォレットとは

ビットコインなど、仮想通貨(暗号資産)を使う場合「ウォレット」を用意するのが一般的です。
本章ではビットコインを使う前に用意するべき「ウォレット」について解説します。

仮想通貨(暗号資産)におけるウォレットとは、通貨を安全に保管するツールのことを指します。
ウォレットという名前の通り、暗号資産(仮想通貨)用の電子財布として利用できることが特徴です。

ウォレットには多くの種類があり、使い勝手やセキュリティの強度にはそれぞれ違いがあります。
そのため、自身の目的に応じて使い分けるようにしましょう。

なお、ウォレットは大きく分けてホットウォレットとコールドウォレットの2つに分類できます。

ホットウォレットとコールドウォレットについて

ホットウォレットはネットワークにつながった状態になっているため、ハッキングを受けるリスクがあります。

クラウド上で管理するオンラインウォレットやスマホ用アプリを使用するモバイルウォレット、パソコンにウォレットをインストールするデスクトップウォレットなどはホットウォレットに分類されます。

逆にコールドウォレットはオフライン管理であるため、安全性が高いことが特徴です。
USB状のデバイスなどを使用するハードウェアウォレットや紙に記入して保管するペーパーウォレットなどは、コールドウォレットに分類されます。

ちなみに、暗号資産を安全に保管したい場合には、コールドウォレットを使用するのが一般的です。
ウォレットのなかでも高額なのはハードウェアウォレットですが、利便性が高く持ち運びしやすいというメリットがあります。

セキュリティ

ビットコインはブロックチェーンを基盤にしており、基本的に改ざんができないようになっていますが、仮想通貨(暗号資産)取引所がハッキングされてユーザーの口座から仮想通貨(暗号資産)が盗まれたり、個人で管理している仮想通貨(暗号資産)のウォレットがハッキングされて、入っていた仮想通貨(暗号資産)が全て盗まれる。といった危険性があります。

仮想通貨(暗号資産)取引所のセキュリティは日々更新されて強固なものになっていますが、個人で管理しているウォレットに関しては個々人が被害にあわないように細心の注意を払う必要があります。

なお、個人で管理しているウォレットのセキュリティを強化するために、ハードウェアウォレットの購入も検討するようにしましょう。

ボラティリティとは

ボラティリティは価格変動の度合いを示す言葉で、以下のような意味があります。

・ボラティリティが大きい = その商品の価格変動が大きいことを意味する
・ボラティリティが小さい = その商品の価格変動が小さいことを意味する

なお、ボラティリティが大きい商品はリスクが高く、ボラティリティが小さい商品はリスクが低いと判断されるのが一般的です。

ちなみにビットコインは法定通貨や株と比較するとボラティリティが大きい商品になりますので、リスクが高い商品と言えます。

税金

仮想通貨(暗号資産)は売却したり、仮想通貨(暗号資産)で物やサービスを購入していない場合(ただ仮想通貨を持っているだけ)なら確定申告の対象にはなりません。

仮想通貨(暗号資産)は、利益が発生したタイミングで課税されるので、仮想通貨(暗号資産)を売却するなどして年間20万円超の利益が出た場合は、年末調整を済ませている人でも確定申告が必要です。

【備考】仮想通貨(暗号資産)から得た所得計算について
仮想通貨(暗号資産)から得た所得の計算方法は総平均法と移動平均法の2種類があります。

本記事では詳細解説は割愛させて頂きますが、移動平均法は届出が必要で、届出をしていない個人の場合は総平均法、法人の場合は移動平均法で計算した金額から、支払う税金が決まります。

ビットコインは使い方次第で便利に使える-ビットコインを使うメリットとは-

まだまだ一般的な決済手段とは言えないビットコインですが、便利な面が多数あるため本章ではビットコインを使うメリットを紹介します。

直接送金ができる

本記事の前段でも触れましたが、ビットコインは送金先のウォレットが分かっていれば、世界中のどこにいる人であっても、直接送金できます。

法定通貨のように銀行を経由しないので、送金されてから受け取るまでの時間が短い上に、送金手数料も安いので、特に海外在住の人と頻繁に金銭のやり取りをしないといけない人にとって、メリットが大きいと考えられます。

手数料が無料or安い

前述の通り、ビットコインは海外送金時の手数料が法定通貨と比べて安いので、海外に住んでいる方と頻繁に金銭のやり取りが発生する場合はビットコイン送金時の手数料の安さは大きなメリットになり得るでしょう。

また、仮想通貨(暗号資産)取引所の口座同士であれば、送金時の手数料は無料であることが一般的です。

手続きによる制限がない

ビットコインのやり取りには銀行のような管理者が存在しないため、金銭のやり取りにわずらわしい手続きはありませんし、ある国に住む人には送金できない。といった制限もありません。

銀行を使用する際に避けて通れない各種の手続きや制限が存在しないことも、ビットコインのメリットの一つと言えるでしょう。

ビットコインはこの使い方に注意-ビットコインを使う際のデメリット-

便利な点が多くあるビットコインですが、もちろんデメリットもありますのできちんと把握しておきましょう。

値動きが激しい

ビットコインは株や債券と比較して値動きが激しいため、ボラティリティの高い商品であると言えます。

もう下がらないだろうと思って購入したら更に下がったり、逆にもう上がらないだろうと思って売ったら更に上がる。といった状況が頻繁に発生するので、売買で利益を出そうと考えている方であっても、ほどほどの投資にしておくのが良いでしょう。

サーバーダウン(システムトラブル)が起こることがある

ビットコインの売買はネット上で行われるので、仮想通貨(暗号資産)取引所が使用しているサーバーのシステムトラブルに巻き込まれる危険性があり、そういった状況で取引ができないことで大きな損失が出るケースも想定されます。

このようなリスクを分散するためにも、複数の仮想通貨(暗号資産)取引所に登録しておきましょう。

盗難リスクが否定できない

ビットコインの取引はネット上で行われるため、ハッカーのサイバー攻撃や詐欺メールにひっかかったことによって、資産盗難の被害にあう可能性があります。

特に詐欺の手口はどんどん巧妙になってきており、知らない間に詐欺にあってウォレット内の仮想通貨(暗号資産)を全て盗まれた。といった被害報告が多数見られます。

他人事と思わずに、少しでもおかしいと思ったら一度立ち止まって、「これは詐欺じゃないか?」と考えるようにしましょう。

ビットコインの使い方は取引所から学ぼう-ビットコイン取引が可能なおすすめ取引所5選-

H2見出し1(指)

本章ではビットコインの取引ができる、おすすめの仮想通貨(暗号資産)取引所を紹介します。

Coincheck:アプリが使いやすい

Coincheck(以下コインチェック)のアプリは国内仮想通貨(暗号資産)取引アプリのダウンロード数No.1です。
※対象期間 : 2021年1月~12月 データ協力 : AppTweak

アプリダウンロード数が多いことから、多くのユーザーからフィードバックを得られ、それに対応することで非常に使いやすいアプリになっています。

これから仮想通貨(暗号資産)の取引を始めようと思っている初心者の方にもおすすめです。

bitFlyer:コツコツ貯めたい人向け

bitFlyer(以下、ビットフライヤー)には、Tポイントをビットコインに買えるサービスや、ビットコインがキャッシュバックされるクレジットカードがあります。

両方とも日々の生活の中でビットコインを受け取れるため、コツコツ貯めたい人にはうってつけの取引所です。

DMM Bitcoin:20銘柄でレバレッジ取引が可能

レバレッジ取引とは、口座に預け入れた証拠金を担保にして、証拠金以上の金額を取引できる取引方法です。

DMM Bitcoinでは、レバレッジ取引できる銘柄がその他の仮想通貨(暗号資産)取引所と比べて多く設定されていることが特徴ですので、仮想通貨(暗号資産)のレバレッジ取引をしてみたい人向けの取引所です。

BITPOINT:他にはない珍しい銘柄がある

BITPOINT には、ジャスミー(JMY)やディープコイン(DEP)といった、その他の仮想通貨(暗号資産)取引所では購入できない銘柄を取り扱っていますので、珍しい銘柄を購入したいと考えている方向けの取引所になります。

GMOコイン:各種手数料が安い

GMOコインは多くの取引手数料が無料になっていて、仮想通貨(暗号資産)の取引に対して、なるべく無駄なお金を使いたくない。と考えている人向けの取引所です。

ビットコインの使い方に関するよくある質問は?

コインチェックで儲かることに関するよくある質問は?

本章ではコインチェックの登録方法に関して、よくある質問をまとめています。

ビットコインのビックカメラでの使い方が知りたい

ビックカメラでビットコインを使うためには、提携先であるbitFlyer(以下ビットフライヤー)の口座が必要になりますので、事前に口座を開設してビットコインを購入してください。

ビットフライヤーでビットコインを購入できたら、ビットコインで買いたい商品を選んでビットコイン決済専用のレジに行きましょう。

専用レジでは、ビットコインで商品を購入するためのQRコードが表示されるので、そのQRコードをビットフライヤーのアプリで読み込めば、手続き完了です。

ビットコインが使える店は日本にどのくらいある?

2021年12月時点では、以下のお店でビットコインを決済手段として使用できます。

ビットコインで決済できる店舗 備考
ビックカメラ 注文金額10万円まで
全店舗でビットコイン決済を導入
HIS 都内9拠点33店舗でビットコイン決済を導入
メガネスーパー 全店舗でビットコイン決済を導入
コジマ 一部店舗のみ
ソフマップ 一部店舗のみ

 

ビットコイン初心者におすすめの使い方は?

本記事ではビットコインの使い方をいくつか紹介してきましたが、特に初心者にオススメの使い方として、NFTの決済と寄付を推したいと思います。

まずNFTの決済ですが、仮想通貨(暗号資産)に興味を持ち、実際に購入したのであれば、同じWeb3.0世代の商品であるNFTに触れてみると良いでしょう。

つぎに寄付ですが、2022年10月時点でもウクライナとロシアの戦闘は続いており、引き続き寄付を募っている状況です。

これまでなかなか寄付できていなかった方であっても、ビットコインであればすぐに指定のウォレットに送金できるので、是非検討してほしいと思います。

 

まとめ:ビットコインの使い方は徐々に増えている-投資の意味も含めて初めてみよう-

H2見出し1(ビットコイン)

今回の記事では、ビットコインの使い方についてまとめました。

「投資や資産運用先の一つ」といった見方をされることの多いビットコインですが、本記事で解説した通り、それ以外の使い道も多数ありますので、「投資や資産運用以外の使い道」も検討してみてください。

まとめ
  • ビットコインの使い道は投資や資産運用だけじゃない
  • ビットコインならではのメリットがある
  • ビットコインならではのデメリットもある
  • メリットとデメリットを考慮して、ビットコインを使ってみよう

ビットコインの将来は?今後の仮想通貨の実用に向けて企業が参入!

GMOコインの取り扱い通貨一覧|GMOコインを利用するメリット・デメリットも解説

公式LINE@仮想通貨など投資仲間募集中

LINEで友達募集中

※LINE ID検索「@176npczt」

ブログでは公開できない内容・裏情報など、仮想通貨に関する内容などを不定期で配信しています。 質問・相談なども受付していますので、よろしくお願いいたします。