【2024年06月】暗号資産関連ニュース！まとめ

本記事では、2024年の暗号資産に関する最新情報をまとめています。

 

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目次

最新情報｜仮想通貨取引所関連ニュース

新しいニュースから時系列でまとめていきます。

SEC、イーサリアムETF申請書類を発行者に返却でETF実現一歩遠のく｜2024年06月30日

  • 米国証券取引委員会（SEC）は、イーサリアムETFの申請書類（S-1）を問題点を修正して再提出するよう求めました。
  • ETFは7月4日にも上場するとの報道がありましたが、現在ではそれは不可能となっています。
  • ゲーリー・ゲンスラーSEC委員長は「今年の夏のいつか」に行われる可能性があると述べていましたが、明確なタイムラインは示していません。

米国政府機関、暗号資産税務報告に関する新規制を確定｜2024年06月30日

 


米国政府機関は暗号資産に関する税務報告の新規制を確定しました。

新制度の概要
  • 取引報告の義務化
  • 個人情報の報告
  • 税務フォームの改定
  • 罰則規定の強化

これは暗号資産の取引に関する透明性を高め、税務コンプライアンスを強化するための措置です。

大手資産運用会社VanEck、米国初のソラナ現物ETFを申請｜2024年06月27日


大手資産運用会社VanEckが、米国初のソラナ（Solana）現物ETF「VanEck Solana Trust」を申請したことにより、SOLの価格が急騰しました。

VanEckのソラナ現物ETFの申請により、他のブロックチェーンプロジェクトや仮想通貨も同様のETF申請や承認を目指す動きが加速するかもしれません。

米国証券取引委員会（SEC）がこの申請に対してどのような対応を取るかも注目されています。

韓国政府、「仮想通貨ユーザー保護法」の施行令を承認｜2024年06月27日

韓国政府は、仮想通貨ユーザーの保護を目的とした新しい法律、「仮想通貨ユーザー保護法」の施行令を承認しました。

価格操作の防止、詐欺行為の取り締まり、取引所の規制、投資家保護、が目的として制定されました。

イーサリアムETF、独立記念日までに承認？｜2024年06月27日

米国の仮想通貨イーサリアムの現物ETFについて、SECが7月4日（独立記念日）までに承認する可能性が浮上しました。

SECは資産運用会社と規制当局の協議が最終段階に入り、早ければ独立記念日の7月4日にも承認する可能性があると業界幹部や他の参加者はロイターに語ったと、ロイターが匿名ソースを元に報じました。

BITPOINT、ドージコイン（DOGE）取り扱い開始｜2024年06月26日

6月25日、国内の暗号資産（仮想通貨）取引所ビットポイント（BITPOINT）は、新たに「ドージコイン（DOGE）」の取扱いを開始しました。

 

ドージコイン（DOGE）は、ネットで話題となった、実在した柴犬「かぼす」ちゃんをモチーフとしたミームコインです。

 

2024年6月25日時点で、時価総額で世界第10位以内にランクインしており、人気の高い暗号資産の一つとなっています。

 

DOGの追加により、ビットポイントは24種類の暗号資産を取り扱うことになります。

 

イーサリアム現物ETF、米SEC待ちの状態｜2024年06月22日

 

イーサリアム現物ETFの提供に向けて準備を進めている企業8社の「S-1修正案」が全て出揃ったことが明らかになりました。

 

S-1登録書類とは

ETFの構造・投資目的・運用方法・リスク要因・手数料などの詳細情報を記載した登録書類

 

なお、現物ETFの取引開始に必要となるもう一つの申請書類となる「19b-4」は2024年5月24日に全て承認されていて、ETFの名称と上場先については以下のように報告されています。

 

ETF名称｜上場先
  • Grayscale Ethereum Trust｜NYSE Arca
  • Bitwise Ethereum ETF｜NYSE Arca
  • iShares Ethereum Trust｜Nasdaq
  • VanEck Ethereum Trust｜Cboe BZX
  • ARK 21Shares Ethereum ETF｜Cboe BZX
  • Invesco Galaxy Ethereum ETF｜Cboe BZX
  • Fidelity Ethereum Fund｜Cboe BZX
  • Franklin Ethereum ETF｜Cboe BZX

 

 

投資顧問会社「ETF Store」の社長であるネイト・ジェラーチ氏は2024年6月22日の投稿で「現物イーサリアムETFのS-1修正案が全て出揃った」と報告しており、現在は米国証券取引委員会（SEC）の判断を待っている状態にあると説明しています。

コインベース、先週に続き仮想通貨3銘柄の取引停止へ｜2024年06月19日

米仮想通貨取引所大手コインベースは19日、先週のEnjin Coin（ENJ）の上場廃止に続いて、3銘柄の取引停止（上場廃止）予定を発表しました。

対象となる銘柄

Circuits of Value（COVAL）、Rai（RAI）、Wrapped Ampleforth（wAMPL）

廃止予定日は、7月19日 2pm（ET時間）となります。

同社は、上場されている資産が上場基準を満たしているかどうかを定期的に監視しており、それが取引停止の理由になったようです。

テザー、ゴールド裏付けのステーブルコインを発表｜2024年06月18日

暗号資産（仮想通貨）ステーブルコインUSDTの発行企業テザーは、「Alloy by Tether」と呼ばれる新しい仮想通貨資産プラットフォームを発表しました。

 

Alloy by Tetherから最初にリリースされるのは、aUSDTというトークンで、

 

これは、1米ドルの価値を追跡するように設計されているが、テザー・ゴールド（XAUT）によって過剰担保されます。

 

Alloy by Tetherとは、ユーザーが担保付きの合成デジタル資産を作成できるオープン・プラットフォームであり、今年後半に開始される新しいテザーデジタル資産トークン化プラットフォームの一部となる予定です。

 

なお、資産の発行については、エルサルバドルの国家デジタル資産委員会（CNAD）の規制下にある「MOON GOLD NA, S.A. DE C.V.」と「Moon Gold El Salvador, S.A. de C.V.」が担当するとのことです。

ブリリアンクリプトトークン（BRIL）上場、99円まで上昇から下落｜2024年06月17日

6月17日の正午、ブリリアンクリプトトークン（BRIL）が、暗号資産（仮想通貨）取引所Coincheckに上昇しました。

取引開始直後に価格は上昇、IEOでの販売価格21.6円から約5倍の99.66まで上昇したが、すぐに急落。

一時30円を割る場面もあったが、その後は徐々に反発しています。

BRILは、ブロックチェーンゲーム「Brilliantcrypto」で使用できる暗号資産で、ポリゴン（Polygon）ブロックチェーン上で発行されています。

 

DMM Bitcoin、流出相当分のビットコインの調達完了｜2024年06月16日

 

6月14日、DMM Bitcoinはビットコイン（BTC）の不正流出に関して、グループ会社からの資金支援が完了し、流出相当分のビットコインの調達も完了していると述べました。

 

なお、不正流出の原因究明等については、現在も調査継続。

 

5月31日の、不正流出発生から約2週間が経過し、詳細の発表が待たれます。

 

英赤十字社が仮想通貨の寄付に対応｜2024年06月15日

慈善団体である英国の赤十字社「British Red Cross」が、70種類以上の仮想通貨による寄付を受け入れ始めたことが明らかになりました。

 

シンガポールやイタリアの赤十字社が仮想通貨の寄付に対応したことが報告されていましたが、先月末には英国の赤十字社も仮想通貨の寄付を受け入れていることを報告しています。

 

寄付が可能な主な仮想通貨
  • ビットコイン（BTC）
  • イーサリアム（ETH）
  • ライトコイン（LTC）
  • ドージコイン（DOGE）
  • ソラナ（SOL）
  • ポリゴン（MATIC）
  • エックスアールピー（XRP）
  • シバイヌ（SHIB）
  • アバランチ（AVAX）
  • チリーズ（CHZ）
  • ポルカドット（DOT）
  • ファイルコイン（FIL）
  • チェーンリンク（LINK）
  • テゾス（XTZ）
  • テザー（USDT）
  • USDコイン（USDC）

 

関東財務局が暗号資産取引所コインベストに行政処分｜2024年06月15日

2024年6月14日、関東財務局は暗号資産取引所を運営しているCoinBest（コインベスト）に対して、行政処分を行なったことを発表しました。

 

CoinBest（コインベスト）は、2017年8月に設立された日本の暗号資産取引所であり、仮想通貨の現物取引サービスに加えて、法人向けのビットコインマイニングサービスも提供されています。

 

今回の行政処分は、暗号資産取引所が支援する形で新しい仮想通貨を発行・販売する「IEO」に関するもので、2024年6月14日〜2024年12月13日までの期間にかけてIEO業務を停止することが命じられています。

 

オーケーコイン・ジャパン、トンコイン（TON）の新規取扱い開始を発表｜2024年06月14日

6月14日、国内暗号資産（仮想通貨）取引所OKCoinJapan（オーケーコイン・ジャパン）は、トンコイン（TON）の取扱いを新たに開始することを発表しました。

 

2024年6月24日（月） 17時00分からの取扱開始で、OKCoinJapanは42種類の暗号資産を取扱うことになります。

 

TONは、大手メッセージアプリTelegramが始めた分散型ブロックチェーンであるThe Open Network（TON）のネイティブトークンです。

 

 

無登録で暗号資産交換業を行っていたと指摘｜2024年06月14日

 

2024年6月14日、金融庁は仮想通貨関連サービスを展開している暗号資産取引所「LBank Exchange」に対して警告を発したことを発表しました。

 

LBankはCoinMarketCapにおける仮想通貨取引所のスコアランキングで17位にランクインする比較的有名な仮想通貨取引所ですが、今回の警告では「LBank Exchangeは日本居住者を相手方として無登録で暗号資産交換業を行っていた」と指摘されています。

 

Lbank exchange

 

なお、LBank Exchangeの公式サイトには、LBank Exchangeは2015年に設立された暗号資産取引所で、NFA・MSB・Canada MSBのライセンスを取得していると記載されていますが、金融庁の発表ではLBank Exchangeの代表者・所在地は不明とされています。

 

イーサリアムETF、9月までに承認予定｜2024年06月14日

 

 

6月13日に行われた米上院の予算公聴会にて、米証券取引委員会（SEC）のゲンスラー委員長は、イーサリアムETF（上場投資信託）の最終承認はこの夏までに完了する予定と述べました。

 

イーサリアムETFに必要な初期段階の承認後、プロセスは順調に機能しており、最終的な登録要件（「S-1」と呼ばれる申請）がスタッフレベルで処理されているとのこと。

S-1申請の承認で、イーサリアムETFは取引開始になります。

 

リップル社、米ドル連動ステーブルコインを今年後半ローンチへ｜2024年06月13日

 


2024年6月12日、Ripple（リップル）は、ステーブルコインであるリップルUSD（Ripple USD/RLUSD）を、2024年後半にリリースすることを発表しました。

 

リップルUSD（Ripple USD/RLUSD）は、仮想通貨XRPの基盤でもある「XRP Ledger」と、代表的なブロックチェーンである「イーサリアム」の両方で利用可能になるとのこと。

 

また、今後は対応チェーンを拡大して他のブロックチェーンでの利用、分散型金融（DeFi）のサービスとアプリも拡大する予定だと報告されており、将来的には様々な場面でRLUSDが利用できるようになると期待されます。

 

XRP Ledger（XRPL）は高速・低コストな取引環境を実現した高性能なブロックチェーン（分散型台帳）となっているため、RLUSDも非常に安い手数料で瞬時に送金できると予想されます。

 

投資会社メタプラネット、ビットコインの追加購入を発表で株価上昇｜2024年06月12日

 

日本の投資会社メタプラネット（Metaplanet）は、160万ドル（約2億5000万円、1ドル155円換算）のビットコイン（BTC）を追加購入し、同社のビットコイン保有総額は141BTC、価値にして約940万ドル（約14億5700万円）に達しました。

 

先月、メタプラネットは日本の債務負担と、それに伴う円のボラティリティから生じるリスクに対するエクスポージャーを減らすため、ビットコインを準備資産にしたと発表しました。

 

この発表を受けて、メタプラネットの株価は約10％上昇。

 

メタプラネットのビットコイン戦略は、企業としては最大のビットコインを保有しているアメリカのソフトウェア開発会社マイクロストラテジー（MicroStrategy）の戦略と似ています。

 

マイクロストラテジーは2020年にビットコインの購入を開始して以来、143億ドル（約2兆2165億円）相当の21万4400BTCを蓄積しています。

 

仮想通貨取引所OKXの顧客が仮想通貨資産を盗まれる｜2024年06月10日

 


仮想通貨取引所OKXの顧客が、200万ドル（約3億円）に相当する仮想通貨資産が盗まれたことが分かりました。

 

ハッカーは、Telegramのデータ漏洩から得た個人情報を購入し、OKXアカウントにアクセス。

 

携帯電話の認証コードから、個人情報を変更しアカウントを乗っ取り、被害者のディープフェイクビデオを使用し、メールID、電話番号、Google 認証システムの設定まで変更したとのこと。

 

なお、被害者はGoogle Authenticatorを使用しておらず、代わりにSMSまたはメール認証を使用していたとのことです。

 

OKXはユーザーアカウントが盗まれたことを認めて対応、被害者がアカウントを回復できるよう支援しているとのこと。

 

現在、中央集権型仮想通貨取引所は、攻撃者の一般的なターゲットとなっています。

 

日本の仮想通貨取引所DMM Bitcoinも3億500万ドルのハッキングを受けました。

 

バイナンス、世界で2億人ユーザーを達成｜2024年06月09日

 


バイナンスのユーザー数が2億人を達成したことが、公式Xにより発表されました。

 

取引所の継続的な技術革新、新規上場、戦略的パートナーシップ、新規市場への進出など、複数の要因により、1億人ユーザーを達成してから2年2ヶ月という期間で達成されました。

 

一方、いくつかの国で規制上の問題に直面。

 

米国規制当局からは証券取引法違反の疑いで訴訟も起こされており、2023年には、マネーロンダリングおよびテロ資金調達に関する米国の法律違反を認め、11月21日に43億ドルの罰金を支払うことに同意しています。

 

なお、Changpeng Zhao氏（バイナンス創業者）はCEOを辞任しています。

 

DMMビットコインが全額保証に向けて550億円の資金調達へ｜2024年06月08日

6月5日、DMMビットコインは不正流出のあったビットコイン（BTC）を顧客への全額保証に向けて、グループ会社からの支援のもとで調達し、550億円の資金調達を行うことを発表しました。

 

調達資金の内訳
  • 借入による資金調達：50億円（6月3日実施済み）
  • 増資による資金調達：480億円（6月7日予定）
  • 劣後特約付借入による資金調達：20億円（6月10日予定）

 

流出被害額は約482億円相当と推定されており、DMMビットコインは調達資金を用いて市場に影響を与えないよう配慮しながら、順次ビットコインを買い戻していく方針とのことです。

 

バイナンス、10カ月ぶりにマスターカードによる仮想通貨決済を復活｜2024年06月07日

バイナンス（Binance）は、顧客がVisaとMastercardを使って仮想通貨を購入できるオプションを再開した事がXへの投稿で、明らかになりました。

 

同取引所は「スムーズな取引」を確保するため、Visa、Mastercard、SEPA送金を使った銀行振込による仮想通貨の購入を再開したとのこと。

 

なお、1回の購入限度額はユーロ建て取引の場合は最大5,000ユーロ（約85万円）、米ドル建て購入の場合は最大20,000ドル（約311万円）となっています。

 

ジャスミーコイン（JasmyCoin/JASMY）が225%の急成長｜2024年06月05日

 

 

ジャスミーコイン（JasmyCoin/JASMY）は、抵抗レベルの重要な突破を受けてJASMYは 225%の上昇を記録、さらに上昇すると予測されている事が分かりました。

 

市場の予想を上回り、コインの軌道は臨界抵抗点を超え、蓄積ゾーン内の投資家にとって有利な機会であることを示しています。

 

2024年2月23日12時時点のJASMY価格は、CoinMarketCapの最新データによると、1JASMY=2.2円（0.015ドル）前後で推移しており、1週間で132%の上昇を記録し、時価総額は1813.8億円を超え、102位にランク。

 

ジャスミーコインの軌道は有望に見え、2025年までに評価額が2.022ドル（約304円）になるとの予測があり、この楽観的な見通しは、ジャスミーコインのイノベーションと市場拡大への絶え間ない追求によって支えられています。

 

仮想通貨業界におけるJASMYの前途はチャンスという明るい希望的予測であふれており、複雑な市場力学を乗り越える中で、JASMYを成長と安定の灯台として位置づける戦略的な動きを目指しています。

 

オーストラリアで初の現物型ビットコインETFが取引開始｜2024年06月04日

オーストラリア初の現物型ビットコイン上場投資信託（ETF）である「モノクローム・ビットコインETF（IBTC）」が4日からCboeオーストラリア取引所で取引を開始します。

 

オーストラリアにはすでにビットコインへのエクスポージャーを提供する複数の上場投資商品が存在するが、モノクローム・アセット・マネジメントは2021年のオーストラリア金融サービス（AFS）ライセンス規則に基づく新しい仮想通貨資産ライセンスカテゴリーで承認を受けた最初の企業です。

 

IBTC以前は、オーストラリアの投資家は間接的にビットコインを保有するETFか、オフショアのビットコイン商品に投資することしかできなかった。

これらは、直接保有する仮想通貨資産AFSライセンス制度の下での投資家保護規則の恩恵を受けない。

モノクロームCEO ジェフ・ユウ氏

 

同氏によると、間接的なビットコインETF商品の成長が続いていることから、米国の現金償還型の現物ETFとは異なりIBTCの現物償還型のETFに「強い関心」が寄せられることを予想、さらに現物型イーサリアムETFの上場準備も進めているという。

 

DMMビットコイン、流出事件の最新情報まとめ｜2024年06月02日

 

 

DMMビットコインによると、不正流出は5月31日13時26分頃に検知され、ビットコインは500BTCずつ9回に分けて1つのアドレスに集約されたとのことです。

 

同社は、顧客の資産についてはグループ会社の支援を受けて全額保証する方針を示しており、新規口座開設の審査や暗号資産の出庫処理など、一部サービスの利用を停止し、被害状況や原因の調査を進めているとのこと。

 

現時点（2024/6/2）での情報まとめ
  • 流出日時: 2024年5月31日13時26分頃
  • 流出額: 4502.9BTC（約482億円相当）
  • 流出先: 1つのアドレスに集約
  • 顧客資産: 全額保証の方針
  • サービス: 一部停止中
  • 原因: 調査中

     

    今回の不正流出は、暗号資産業界全体のセキュリティ対策の重要性を改めて浮き彫りにする出来事となりました。

     

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